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- ドローンの規制緩和で注目！係留装置とは？
2022年02月04日
2021年9月に航空法によるドローン飛行規制の一部が緩和され、係留および第三者の立入管理を実施することで、飛行許可・承認申請の手続きが不要（※）になりました。この「係留」とは十分な強度のある紐などでドローンをつなぎとめることを指します。お正月などに飛ばす凧をイメージしていただくと分かりやすいかもしれません。
実はこの「係留」を行うための機械が存在します。今回はこの係留を行うための機械「係留装置」をご紹介します。
※150ｍ以上の空域や空港周辺、緊急用務空域での飛行および、イベント上空での飛行、危険物輸送を行う場合を除く。
今回ご紹介する係留装置はこちら
株式会社空撮技研 製 ドローンスパイダー DS-004PROです。
大きさは黒いケースの部分でW260mm×L220mm×H190mmです。真上から見た大きさはA4用紙に近いですね。意外にコンパクトです！
でも重さはしっかりあって、バッテリーを外してもなんと7㎏超！！持ち運びは大変ですが、ドローンに引っ張られて係留装置自体が動いたりしないようにするためには必要な重さなのかもしれません。
※大きさや重さはメーカーサイトより引用しています。
係留の仕組みとしては、係留装置側面に釣り糸のような紐（ライン）とリールがついていて（上の写真の本体右側部分）、このラインの先端に機体を取り付けて、ドローンをつなぎ留めます。
リールによってラインには一定のテンションがかかっているので、緩んだり絡んだりすることなく、常にピンと張った状態でドローンをつなぐことができます。また、万一ドローンが暴走してしまった際にはブレーキをかけることでそれ以上ラインを伸ばさないようにできるので、暴走事故を防ぐことができます。
ラインを少し引き出した写真。この黄色い輪の部分がラインの先端です。
ドローンの脚の部分から、うっすらと細い線がのびているのが分かるでしょうか？
ラインはとても細いので中々うまく写真に映すことができませんでしたが、ピンとまっすぐラインが伸びているのが分かります。
実際にドローンスパイダーを使用してみた様子です！
冒頭でもお話しした通り2021年9月の規制緩和により、「係留」と「第三者の立入管理」を行うことで飛行許可・承認申請が不要になりました。
「第三者の立入管理」は看板や係員を配置してドローンの飛行エリアへの関係者以外の立入りを禁止するというものなので、特別な道具などはほぼ不要です。
一方「係留」の方はどうすればいいの？と思われる方も多かったと思いますが、今回ご紹介した係留装置を使えばこちらも簡単にできそうですよね。
規制緩和前は特定の場所や方法での操縦に必ず必要だった飛行許可・承認申請は、申請してから許可・承認が下りるまで10開庁日ほどの時間がかかるため、思い立ったらすぐに飛行というわけにはいきませんでした。それが規制緩和によって一部の飛行では「係留」「第三者の立入管理」を行うことで、許可・承認を待たずにドローンを操縦できるようになりました。そのため、飛行許可・承認申請が下りていない方がドローンを操縦したい場合には、係留装置がとても重要になりそうです。
Fujitakaドローンパイロットスクールではドローン機体だけでなく、今回ご紹介した係留装置のような関連品の販売も行っております。これからのドローン操縦で持っておくと便利そうな係留装置、ご希望の際は当スクールまでお気軽にお問い合わせください。
また、係留装置の活用で許可・承認が不要でも、ドローンを安全に使用するには関連する知識や技能が必要不可欠です。これからドローンを活用しようとお考えの方は、ぜひスクールの受講もご検討ください！
